通水管|ＩＯＣ、「長沼」でボート

２０２０年東京五輪・パラリンピックの競技会場計画見直し問題で、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が、大会組織委員会、政府、東京都と開く４者のトップ級会合で通水管、「長沼ボート場」（宮城県登米市）をボート・カヌー競技の事前合宿地として活用すると提案する方針であることが２８日、関係者への取材で分かった。　Ｉ通水管Ｃはボート・カヌー会場の代替案として都が提示した長沼での五輪の実現可能性を疑問視する一方、合宿地とすることで被災地の期待や、小池百合子都知事がこだわる「通水管興五輪」にも配慮する考えとみられる。　トップ級会合は２９日に都内で開かれ、ボート・カヌー会場、バレーボール会場、水泳会場について最終的な判断が下通水管れるとみられる。　関係者によると、トップ級会合では、カヌー・ボート会場について、都内の臨海部に「海の森水上競技場」の恒久整備案（整備費３２８億円通水管、仮設整備案（同２９８億円）、長沼案（同１５０億～２００億円）の３案が提案される見通しだ。　これまでの協議では恒久施設の「海の森」を仮設レベルの通水管用で整備する案の採用が有力となっているが、ＩＯＣは長沼で事前合宿を行うことにも言及。２７日に開催された４者による作業部会で、ＩＯＣのデュビ五輪統括部長は通水管長沼でプレゲームができれば、（長沼の）ＰＲにもなる」などと話していた。　長沼案は選手村の分村やバリアフリー対応、輸送面などの詳細が不透明なことで通水管組織委や競技団体が強く反対していた。また、当初予定の「海の森」建設を中止した場合に補償金として１００億円程度の支出が発生することも明らかになっている。